＂パンデミック＂✖︎＂ボラティリティ＂
■＂変調＂が世界経済に与える影響
これから先。
新型コロナウイルスが与える影響は
各国の経済動向、
株式市場、債券市場、REIT市場
どの様に表面化してくるのか。
今まさにターニングポイントを迎えつつあります。
世界的な流行を警戒する動きが出ています。
新型コロナウイルスの感染者が世界各地で
確認されるようになってきました。
新型コロナウイルスが発生した当初は
経済的なインパクトはそれほど大きくなく
むしろ楽観的にさえ捉えていました。
1月27日から1月30日、米国市場
その証拠に米国の株式市場では
今週のNYダウの動きを見ると
一度急落した後、持ち直している
事が確認できます。
ところが…
ここに来て事態は急変しつつあります。
米国政府が30日夜、
中国への渡航警戒レベルを最高の
新型肺炎のまん延が、いよいよ
実体経済にも影響を及ぼすとの懸念が
広がるとのコメントが出始めました。
これは50年ぶりの事だそうです。
ちなみに、
30日夜に発表後の東京市場を見てみると
興味深いことが分かります。
1月31日、日本市場
米国での渡航警戒レベルが
最高レベルに引き上げられた後の
日経平均株価の動きに注目。
…。見事に上昇しています！！
日本時間では全く材料視されなかった
ということになります。
つまり、
日本の株式市場は国内投資家の動向ではなく
外国人投資家の方を向いて市場が動く。
これを体現していると言える事象でした。
週明けの日経平均株価はいよいよ
大幅な下落をする事になるでしょう。
1月31日の時点で、
株式市場から逃げ出す時間はあったのに
米国の行動がここまでインパクトを
与えるとは、予想していなかった。
想定が楽観的であった。
ということが言えるのです。
1月31日、米国市場
日経平均株価と違い、
NYダウは今年始まって以来の
急落となりました。
■2003年、SARSとは違う？
ここにきて、
経済的な影響力が弱まると思われていた
新型コロナウイルスでしたが、
2003年に流行したSARSの時とは
異なる展開を見せようとしています。
あの頃は、
2003年3月の始めに旅行者を介して
ベトナム・香港での院内感染が発生。
そこから1ヶ月の間、株式市場・債券市場の
ボラティリティが急拡大しました。
しかし、
この時はボラティリティ拡大も
1ヶ月程度で収まり
その後、2003年7月に終息宣言が
出されるまでの間に主要テーマに
なることはありませんでした。
さて、今回の新型コロナウイルスはどうか。
現状では、
・50年ぶりに渡航警戒レベルを
最高レベルまで引き上げ。
・米国航空会社各社は、
3月末もしくは4月末まで
中国便を運休することを発表。
・FRB議長のパウエルも米国企業のトップも
今回の新型コロナウイルスについて
注視する必要性と今後の業績に影響が
出る可能性について言及。
既に、
SARSを超える反応が出始めています。
経済指標から言えば、
中国のＧＤＰが世界全体に占める比率は、
2019年には15％と2003年当時の
約４倍に拡大しています。
米中貿易問題よりも、
新型コロナウイルスの方が
世界経済に暗い影を落とす可能性が
高まっているのではと
意識せざるを得ない状況です。
資産形成を始めるにあたって、
ボラティリティが高まった時こそ
慎重な対応が求められます。
急落は恐ろしいですが、
周囲に合わせて狼狽売りしてはいけません。
冷静に考え、淡々と割安な指数を
積み増すことで
2020年のパフォーマンスを決定付ける要因と
なり得るかもしれません。
週明けからも冷静な判断を心掛けたいですね。
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